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減価償却の間接法と直接法|違いを仕訳と図で比較

学習法

減価償却の間接法と直接法はどっちを使う?違いを図解で比較。定額法の計算式・帳簿価額の変化・月割り計算・売却時の仕訳まで網羅。間違えやすいポイント4点と練習問題つき。

この記事でわかること

  • 減価償却とは何か・なぜ必要かの理屈
  • 直接法と間接法の仕訳の書き方と違い
  • 定額法による減価償却費の計算方法
  • 試験で間違えやすいポイントと防止策

減価償却とは

減価償却とは、固定資産の取得原価を耐用年数にわたって費用として配分する手続きです。

建物・備品・車両などの固定資産は、使用や時間の経過によって価値が目減りします。この価値の目減り分を毎期の費用として計上することを「減価償却」といいます。

なぜ一括で費用にしないのか

備品を100万円で購入したとき、その100万円を購入した年に全額費用にしてしまうと、利益が大きくゆがみます。その備品が5年間使えるなら、5年間にわたって費用を配分する方が実態に合っています。これが減価償却の考え方です。

減価償却の対象

減価償却の対象となるのは、時間の経過とともに価値が減少する有形固定資産です。

  • 対象:建物・備品・車両運搬具など
  • 対象外:土地(価値が減少しない)

定額法による減価償却費の計算

簿記3級では定額法を使います。

計算式

減価償却費 =(取得原価 − 残存価額)÷ 耐用年数

残存価額がゼロの場合(近年の問題では多い):

減価償却費 = 取得原価 ÷ 耐用年数

計算例

備品:取得原価¥600,000、残存価額ゼロ、耐用年数5年

減価償却費 = ¥600,000 ÷ 5年 = ¥120,000

直接法と間接法の違い

減価償却費を記帳する方法には直接法と間接法の2つがあります。違いは「固定資産の帳簿価額をどのように表示するか」です。

2つの方法の比較

直接法間接法
固定資産の扱い取得原価から直接減額する累計額科目を別に記録する
帳簿価額の見え方残額のみが残る取得原価と累計額が両方わかる
使われる場面まれ(試験・実務ともに少ない)標準(試験・実務ともに主流)
試験での出題「直接法による」と指示がある場合特に指示がなければ間接法

補足:簿記3級では間接法が標準です。問題文に「直接法による」と明示されていない限り、間接法で処理しましょう。


直接法の仕訳

直接法では、固定資産の勘定から減価償却費を直接差し引きます。

仕訳

借方金額貸方金額
減価償却費120,000備品120,000

帳簿価額の変化(直接法)

取得原価:¥600,000

1年目終了後
  備品(帳簿価額):¥480,000  ← 600,000 − 120,000

2年目終了後
  備品(帳簿価額):¥360,000  ← 480,000 − 120,000

3年目終了後
  備品(帳簿価額):¥240,000

備品勘定の残高が毎年減っていくため、現時点の帳簿価額はわかりますが、取得原価がいくらだったかは帳簿から読み取れなくなります。


間接法の仕訳

間接法では、固定資産を直接減額せず、「減価償却累計額」という控除科目を使って記録します。

仕訳

借方金額貸方金額
減価償却費120,000備品減価償却累計額120,000

帳簿価額の変化(間接法)

取得原価:¥600,000(備品勘定は変わらない)

1年目終了後
  備品                    ¥600,000
  備品減価償却累計額      △¥120,000
  ─────────────────────────────
  帳簿価額(純額)        ¥480,000

2年目終了後
  備品                    ¥600,000
  備品減価償却累計額      △¥240,000
  ─────────────────────────────
  帳簿価額(純額)        ¥360,000

3年目終了後
  備品                    ¥600,000
  備品減価償却累計額      △¥360,000
  ─────────────────────────────
  帳簿価額(純額)        ¥240,000

間接法では取得原価・累計額・帳簿価額の3つが常に把握できます。これが間接法が主流である理由です。


直接法と間接法の仕訳を並べて比較

同じ状況(備品¥600,000、耐用年数5年、残存価額ゼロ)での3年目の減価償却を両方の方法で示します。

直接法(3年目)

借方金額貸方金額
減価償却費120,000備品120,000

3年目終了後の備品勘定残高:¥240,000

間接法(3年目)

借方金額貸方金額
減価償却費120,000備品減価償却累計額120,000

3年目終了後:備品¥600,000・累計額¥360,000・帳簿価額¥240,000

どちらの方法でも帳簿価額(¥240,000)は同じです。違うのは、取得原価と累計額が帳簿に残るかどうかです。


複数の固定資産がある場合

建物・備品・車両など複数の固定資産がある場合、それぞれ別の累計額科目を使います。

固定資産累計額科目
建物建物減価償却累計額
備品備品減価償却累計額
車両運搬具車両運搬具減価償却累計額

複数ある場合の仕訳例(建物と備品を同時に処理):

借方金額貸方金額
減価償却費80,000建物減価償却累計額80,000
減価償却費120,000備品減価償却累計額120,000

期中取得の場合(月割り計算)

固定資産を期首(会計年度の始め)以外に取得した場合は、月割りで減価償却費を計算します。

計算式

当期の減価償却費 = 年間減価償却費 ÷ 12 × 使用月数

例題

10月1日に備品¥360,000を取得。耐用年数3年、残存価額ゼロ。決算日:3月31日。

年間減価償却費 = ¥360,000 ÷ 3年 = ¥120,000
使用月数 = 10月〜3月 = 6ヶ月
当期分 = ¥120,000 ÷ 12 × 6 = ¥60,000
借方金額貸方金額
減価償却費60,000備品減価償却累計額60,000

貸借対照表での表示

間接法では、貸借対照表で固定資産と累計額を対で表示します。

固定資産の部

  建物               500,000
  建物減価償却累計額  △100,000
  備品               600,000
  備品減価償却累計額  △360,000

減価償却累計額は資産のマイナス(控除)項目として、固定資産の直下に△表示します。負債ではありません。


固定資産を売却したときの処理

固定資産を売却するときは、取得原価と累計額を両方とも帳簿から除きます(間接法の場合)。

売却の仕訳(間接法)

備品(取得原価¥600,000、累計額¥360,000)を¥200,000で売却し現金を受け取った。

帳簿価額 = ¥600,000 − ¥360,000 = ¥240,000
売却損   = ¥240,000 − ¥200,000 = ¥40,000
借方金額貸方金額
現金200,000備品600,000
備品減価償却累計額360,000
固定資産売却損40,000

コツ:取得原価と累計額をセットで処理することを忘れないようにしましょう。


間違えやすいポイント

ポイント1:累計額科目名を正確に書けない

「備品減価償却累計額」という科目名を「減価償却累計額」だけで書いてしまうミスが多いです。建物なら「建物減価償却累計額」、車両なら「車両運搬具減価償却累計額」と、固定資産の名称が先につきます。

ポイント2:直接法と間接法を混同する

問題文に「直接法」と書かれているのに間接法で処理したり、その逆をしたりするミスです。

  • 問題文に「直接法」の指示 → 備品を直接減額
  • 問題文に指示なし → 間接法(累計額科目を使う)

ポイント3:売却時に累計額を消し忘れる

間接法で処理していた固定資産を売却するとき、取得原価だけを消して累計額を残したままにするミスです。売却時は必ず取得原価と累計額の両方を処理します。

ポイント4:減価償却累計額を負債と間違える

貸借対照表で累計額が貸方に表示されることから、負債と勘違いするケースがあります。減価償却累計額は「資産のマイナス(控除)項目」であり、固定資産の直下にマイナス表示する資産側の科目です。


練習問題で確認する

次の資料をもとに、決算整理仕訳を示しなさい(間接法)。

  • 建物:取得原価¥3,000,000、残存価額ゼロ、耐用年数30年
  • 備品:取得原価¥600,000、残存価額ゼロ、耐用年数5年
解答・解説を見る

計算

建物の減価償却費 = ¥3,000,000 ÷ 30年 = ¥100,000
備品の減価償却費 = ¥600,000 ÷ 5年 = ¥120,000

仕訳

借方金額貸方金額
減価償却費100,000建物減価償却累計額100,000
減価償却費120,000備品減価償却累計額120,000

解説

建物と備品それぞれで減価償却費を計算します。間接法なので、固定資産を直接減額せず、それぞれの累計額科目を使います。科目名は「建物減価償却累計額」「備品減価償却累計額」と固定資産の名称が先につくことに注意しましょう。


まとめ

直接法と間接法の違いを3点で整理します。

  1. 直接法:固定資産の勘定を直接減額する。帳簿価額はわかるが取得原価が残らない
  2. 間接法:累計額科目に記録する。取得原価・累計額・帳簿価額の3つが常に把握できる。試験・実務ともに標準
  3. 使い分け:問題文に「直接法」の指示がなければ間接法を使う

計算式は「(取得原価−残存価額)÷ 耐用年数」、科目名は「○○減価償却累計額」と固定資産名が先につくことを確実に覚えて、試験に臨みましょう。


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